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思考塾 -創造力育成通信教育学習塾- 

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学習塾の画一化問題

新たな価値創造で認められ、求められる人へ 真の成長と育成は思考塾が担います

 子供の人数が減少傾向にあることは、すでに周知の事実です。しかし、その反面子供一人にかけるお金の額は増えています。とりわけ、お祝いごととそれに伴うプレゼント、そして、特に教育費は年々増えてきました。それに伴い、子供の絶対数は減っているにもかかわらず、学習塾の数は増えるという不思議な現象がみられるようになりました。そして、そのような成長市場には、当然のごとく大手資本が参入してくることになります。

 しかし、成長し続ける市場はなく、ある時期を境に飽和を迎えて、淘汰の時代に突入します。そして、淘汰の時代になった時に起きるのがデフレです。いわゆる、価格競争が起きてきます。このようになると、どうしても中小零細規模の塾は、大手資本をバックに持つところに比べて不利になることは容易に想像できます。特に、従来の学習塾の多くはそのほとんどが個人経営であり、仮にメジャー系列であっても実際にはフランチャイズ式の個人経営であることが通常でした。そこに、大手資本が参入して価格競争となれば弱いところから淘汰されることになります。

 もちろん、個人経営であっても魅力的であれば価格競争にさらされることはありません。しかし、現実には設備、教材はもちろん、講師陣も豊富な大手資本が魅力的に見えるのは事実であり、全国展開することによるコストメリットは中小とは比べ物になりません。

 しかし、学習塾における価格競争というのは本当に適切であると言えるのかは、はなはだ疑問と言わざるを得ません。どんなものにも、適正価格というものがあります。学習塾の場合、最大のコストは人件費であり、次に施設費といった固定費です。入学料免除、授業料値引きなど、確かに一見魅力的ではありますが、経営的に見ればその原資はどこから捻出するのかということが問題になります。最大の原資は、やはり講師陣の人件費ということになります。しかし、優秀な講師陣を抱えるためには相応の報酬が必要となります。また、満足のいく報酬が得られない、相応の報酬が得られない時に十分なモチベーションを維持できるでしょうか。

 学習塾とは、まさに人対人の場であり、講師という人に寄るところが極めて大きいと言えます。いかに、良い設備、良い教材があったとしても、講師が優れていなければ何の意味もありません。講師が誰でも同じということであれば、すなわち、その教材さえあれば塾に通う必要がないということほかなりません。

 もちろん、むやみに高額であればそれで良いというわけではありません。適正な価格というものを考える必要があるというだけです。このまま、価格競争による淘汰が進んでしまえば、必然的に大手主体となります。また、大手ではなくても、コストを下げようとすれば画一的な内容となっていかざるを得ません。もちろん、大手が悪いとことはありません。豊富な資本を元に小規模塾ではできないような授業を実施できる可能性はあります。また、それが良いシステムであればどんどん広がってスタンダードになることは良いことです。

 しかし、特に学習塾は、生徒の個性、目的などに合わせて様々な選択肢が必要不可欠なものであると言えます。すなわち、目的に合わせて、個性に合わせて選択することが難しくなるような状況は決して好ましいものではないと言えます。また、みんなが同じ塾に通っているという状態に、果たしてどれほどの意味と魅力を感じることができるでしょうか。

真の成長のための本当の学習 思考塾だけがそれを可能にします

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